もっそうけん裏ページ

• 05/18/00:55

新HPの炭素経済部門で鳩山政権が掲げた25％削減目標について様々に議論して参りたいと思いますので、皆さんぜひお立ち寄りください！

URL
http://www.ab.auone-net.jp/~mossoken/tansokeizai.index.html

• 09/30/15:10
• HOME
• コメント：0
• トラックバック:

......................
物心ついた頃には、この都市は荒廃に向かっていた。

――かつて比類なき科学技術を駆使し、世界文明の殿堂として君臨して以来1世紀――
その栄華はあっけなく、文字通り灰燼に帰した。

皇紀2672年――。

それは、ある事件から始まった。

• 09/08/17:10
• STORY
• コメント：0
• トラックバック:

お久しぶりです！

今回の集まりでは、文化祭にやることを議論しました。

文化祭では、教室展示の予定で、まだ暫定案ですが、大きく分けて次のようなことをやることになりました。まだざっくりしていますが、何か提案があれば掲示板などにコメントお願いします！！

★１．太陽光・風力などエネルギーに関して、お客の興味を引けるような展示

　　　　　　　太陽光・風力・原子力・地熱・バイオマス・炭素税（炭素経済）などのテーマに関して、『文化祭』の雰囲気の中でもお客さんが来てくれるような面白い展示物を！

                         ただ単に、学会や授業のような展示ではわざわざ目をとめてくれる人はいないので、それぞれパートに分かれ、面白い展示になるように企画を練る必要がある。例えば、垂直型風力発電などの風力のタイプに関するクイズ形式の展示など。

★２．お客が参加出来るような、簡単なアンケートもしくは気軽な議論の場の提供

・上の展示物の横に、TVの街頭アンケートで見られる『賛成or反対』などといった簡単なアンケートボードを作り、展示を見た人にシールを貼ってもらう。

・また、それについて話（議論よりも気軽なものでよい）がしたい人は、フリースペースでトークをする機会を設ける。

★３．環境ビジネスを行っている具体的な企業・ビジネスの紹介

環境に興味があるが、それを『仕事』として考える機会を提供するために展示を行う。

目的

☆１．化石燃料枯渇後のエネルギーについて、出来るだけ多くの人に考える機会を提供。

☆２．他の学生たちとの議論、意見交換を通して、もっ総研の考えに取り入れる。

☆３．『水事業』、『新型の風力発電の販売を行っている中小企業』などの、大学内では知る機会のない企業やビジネスを主に九大生に情報提供し、将来の仕事の幅を広げてほしい。

☆４．この文化祭の活動を通じて、『もっ総研』の認知度を上げる。また、この実績をもとに公式サークルとして認めてもらい、今後の規模拡大や活動を行いやすくすることにつなげる。

 

次に議論すべきこと

　・企画名

　　　　参加書類を早めに送らなければならないので、至急決める必要有。

　　　　　候補：Let’s sustenability!!           Sust-energy

                            ここがおかしいよ、環境問題。　　　　きみと僕との社会

　・展示品のトピック

              参加者に投票してもらうアンケートなど

実際に企業の方にアドバイスをもらい、全体像をつかんだ上で話を進めていくと、スムーズにいくと思われる。

　・予算の使い道

             

予算の使い道の暫定案（最高20万使用可能）

・書籍（展示品・参考図書として）

　　⇒ニュートン１年分　　　　　　　　　　　　　　　　　12,000

    ⇒新・地球環境ビジネス×２                                              8,000

　　⇒DVD（エネルギーに関する目を引くようなもの）          10,000

    ⇒その他買いたい本を皆に聞き、購入予定

（不都合な真実シリーズ・沈黙の春など）

・お客への配布物

　　⇒ジュース・お菓子など（来てくれたお客へのもてなし）10,000

　　⇒カイロ（もっ総研のチラシを添付して配布し誘致）　　　不明

・教室内の備品

　　⇒チラシやポスター                                                            30,000

　　⇒ボイスレコーダー                                                            25,000

　　⇒コメントボード                                                               5,000

・旗や看板

　　⇒方眼紙                                                                             2,000

　　⇒マジックペン                                                                   1,000

　　⇒文房具                                                                                300

　　　　　　　　　　　　　　                                   　　計10万程度

• 09/08/16:53
• HOME
• コメント：0
• トラックバック:

　H21小論文SS

（著者は2008年の設定）

(論点)都議会は2008年6月、原油換算で年間1500kl以上のエネルギーを消費する大規模事務所にCO2排出削減を義務づけた。また、「ディーゼル車NO作戦」は都の大気汚染を大きく改善した。環境技術の進化は経済を活性化する原動力になる。こうした認識は経済界にも広がっている。

　世界では、ロンドン、ニューヨークなどの世界的な都市は次々と意欲的な気候変動対策を始めている。問題の深刻さを考えれば、もはや国際交渉の進展を待っている場合ではない。自治体や企業、個人それぞれが動き出すべきである。

これらの主張について、1200字以内で論評せよ。

 

気候変動対策は、多額の資金を要する。特に、その対策を施す組織が大きければ大きいほど、多額の資金が必要となる。

現在世界が取り組むべき対策として、温室効果排出ガス規制が挙げられる。これは、1997年に京都で採択された｢京都議定書｣で、主要先進国に一定のCO2排出規制を課し、2012年までにその目標を達成しなければならないものであるが、これについては先進各国でも認識がそれぞれ異なり、事実、アメリカはこれから脱退している。CO2排出規制は、それにかかるコストはもとより、経済規模を縮小させる恐れもあるからである。

資本主義経済である以上、経済規模が縮小することは、その国が衰退していくことを意味する。従って、政府としては、削減することによる気候変動リスクを緩和するメリットと、自国の経済成長率を天秤にかけなければならないのである。

率直に考えて、気候変動対策は我々の将来における安全保障と同義である。だが、国という大きな組織では、様々な利害関係により、なかなか気候変動に対する方針が打ち出せないばかりか、具体的な対策にもかなりの時間が必要となり、それが効果として表れるのはもっと後になるであろう。

しかしながら、近年、脅威は現実的なものとして既に報告されつつある。従って我々はすぐさま行動を開始しなければならない。

そういった意味では、東京都に代表されるような、自治体ごとの取り組みは大変画期的と云える。国とは、各自治体の集合体である。国が方針を決めかねているのなら、よりスリムな自治体ごとに行動方針を決めて取りかかれば、それは結果的に国の削減量に寄与することになる。

特に東京都市圏は3500万人もの人口を抱え、その経済規模は世界の第十位の国に相当するものである。また、ニューヨーク大都市圏やグレーターロンドンもそれぞれ1900万人、1300万人の人口を抱え、これまた世界有数の経済圏を形作っている。

経済活動は本来人間活動の総体である。人の集まりが国家を形成する。ならば、これら国家に属する市民たちが自らの手で行動を開始するのは当たり前といえば当たり前である。

実際、その国の経済規模は、国内の有数の大都市圏が形成する経済圏にほとんどが集中する。また、同様に企業のほとんどがそこに集中している。日本でいえば、三大都市圏に国民の半分以上が集中し、企業もまたそうである。極論、これらの大都市がすべて気候変動対策に乗り出せば、国が何も指示しなくとも、その国はしっかりと気候変動対策に乗り出しているのである。

その際、重要なファクターとなるのが我々市民である。国という漠然とした総体ではなく、自分たちの街による、自分たちの街のための取り組みであると、親近感が湧くばかりか、その効果を目に見て感じることができるはずである。

　時代は既に変わりつつある。我々は、将来の長きにわたる持続可能な開発を実現するために、今、行動を開始しなければならないのである。

• 08/08/14:03
• kubo
• コメント：0
• トラックバック:

　H20小論文

（著者は2008年の設定）

(論点)2007年6月、ドイツ・ハイリゲンダムにて開催されたG8サミットの議長総括にて、世界の二酸化炭素排出量を2050年までに少なくとも半減させると決定した。

　この数値目標について自身の考えるところを1200字以内で述べよ。

 

　世界規模の気候変動は、既に顕著な形で現れ始めている。これの原因はIPCCの報告によると、人為的に排出された化石燃料によるCO2を始めとした温室効果ガスによるものという認識がほぼ確実になっている。

　温室効果ガスによってもたらされる地球温暖化は、全世界に渡り将来的に甚大な被害を及ぼすものと推定されている。

　まず、海水面の上昇である。すでに、世界各地で報道されているが、このままであれば、数十億人の生活に影響を与えることになる。また、海水温が局地的に著しく上昇する地域などにおいて海流が変化し、深層大循環に乱れが生じ、大規模な気候変動を及ぼす可能性もある。次に、干ばつや洪水が世界規模で多発し、それに伴って生態系に多大な被害を与えるであろうと予測されている。また、この影響により、食料供給が不安定になり、各地で紛争状態になることも懸念されている。　

　このように、気候変動は我々人類にとっての新たな脅威であることを強く認識しなければならない。我々の将来の安全保障は、CO2排出量をいかに削減していくかにかかっているといっても過言ではないであろう。

　しかしながら、世界各国が共通の認識を持ち、行動を始めるかというと、決してそうではない。現実問題として、先進国と途上国の立場の違いが明らかである。先進国は世界が一致して一定の削減義務を果たさなければならないと主張しているが、一方途上国は温暖化の責任は先進国にあるとし、先進国がより多くの削減を実施すべきだ、という姿勢であり、両者の意見を取りまとめることがいかに困難かは、未だに途上国に対して具体的な削減義務が課されていないのを見れば明らかである。

　産業革命以降、化石燃料を大量に消費し、温室効果を大量に排出してきたのは確かに先進国であり、その責任を明確化しなければならないのは尤もである。しかしながら、今回の脅威は全世界に渡るものであり、故に一部の国のみが取り組むのではなく、全世界が協力して対応しなければ、具体的な効果は見込めないものである。従って、先進国と途上国、またはその国の実情に応じた柔軟的な枠組みのもとに全世界が一致して2050年までにCO2排出量を半減するシナリオを構築していかなければならないのである。

　具体的な数値目標について考える。世界全体でCO2排出量半減は、科学的にも実践的にも目安の数値であると思われる。問題は、如何にしてこの目標を達成するかである。

　まずは、排出総量規制という枠組みではなく、排出量原単位規制に切り替えることが必要である。これにより、原理的に経済発展を阻害することはなくなるので、途上国にとっても受け入れやすい条件であると思われる。次に、先進国と途上国、または各国の実情に応じた差異ある枠組みを、国連に加盟しているすべての国に課すことである。そして、段階的に削減度を具体的に評価する国際機関を設立することである。

　我々は脅威に一致して立ち向かわなければならない。（1200字）

• 08/07/10:24
• kubo
• コメント：0
• トラックバック: