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  • 05/18/08:55

08.04.14:46

H16論述SS

  H16小論文SS

(著者は2004年の設定)

(論点)日本のエネルギー安定供給性を高めるための方策として、以下の二つの方策があるとする。

①化石燃料や原子力エネルギーなど従来型エネルギーの利用効率向上のための技術開発の促進

②再生可能エネルギーの利用技術開発の促進

方策①を優先させる立場として、その論旨を述べよ(800字以内)。

 

日本のエネルギー自給率はわずか4%と他先進国に比べて著しく低い。原子力を準国産エネルギーとして勘定してもせいぜい20%である。

 日本のエネルギー効率は世界最高水準である。しかしながら、その設備利用率は決して高いものではない。特に原子力に至っては、稼働率は60%~70%台である。従って、これらの利用効率を向上させるだけで、日本のエネルギー供給も大幅に改善されることが見込まれる。これは、再生可能エネルギーのように、1からの開発ではなく、現在のシステムの見直しや、発電機や炉の技術的改良を行うだけでよく、予算的にも期間的にも多く依存しない。

 国内では、大量のエネルギーが消費される。そのおよそ半分は電気エネルギーであり、そのうちの9割を化石燃料および原子力エネルギーが賄っている。再生可能エネルギーは運転に際して化石資源に依存せず、温室効果ガスや放射性廃棄物等を排出しないので確かにクリーンなエネルギー源だが、何しろそのポテンシャルが非常に小さい。水力は約9%程度の電力供給能力はあるが、その他の風力・地熱・太陽光等は合わせて1%にも満たない。これで国内のすべてのエネルギー需要を賄うレベルにまで供給能力を増大させるには、莫大な投資が必要であろう。

 しかしながら、前述したような従来型エネルギーはその設備容量も大きく、それに伴うインフラも十分に整備されている。また、化石資源の輸入途絶といったアクシデントが生じない限り、その安定供給性は保証されている。しかしながら、再生可能エネルギーは、天候などの外的要因により、その供給能力に対する不安定要素が付きまとう。すなわち、安定供給性に対するリスクが増大し、それを補うための補助システムにも大量の投資が必要となろう。

 再生可能エネルギーはこれからのパイオニアとなる可能性を秘めているが、安定供給性においては従来型の比ではない。よって、従来型の技術開発を促進するべきである。

800字)

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