もっそうけん裏ページ

• 05/18/05:47

　H19小論文SS

（論点）情報通信技術の発展により、生産・流通・消費の効率が向上しただけでなく、人々のライフスタイルや価値観も変化してきている。しかしその一方で情報通信機器が消費する資源やエネルギーが増加してきており、環境に与える影響も少なくない。

　こうような状況の下、情報通信技術の進展と普及のメリットを最大限に生かしつつ、エネルギー消費や環境に与える悪影響を最小限にするためにはどのような方策を講じるべきか。論ぜよ（800字）。

　情報通信技術の発展は、我々の生活範囲をより広げ、同時に地球を小型化し、より効率的に多くの活動を成せるようになった。

　生活、仕事、休暇などの生活のあらゆる面で我々を拘束していた時間が短縮されたことにより、我々はより多くのものを求めることが可能となった。あらゆる情報が世界中を24時間飛び回り、ユビキタス社会の到来は従来の価値観やライフスタイルを一変させつつある。

　しかしながら、このネットワークサーバーに係る国内の消費エネルギーは急激に上昇しつつあり、将来的に、国内の消費総電力の約2割に達する可能性もあるという。これはエネルギー安定供給に関わる重大な問題であり、確固たる対策を講じなければならない。

　情報通信技術の進展と普及のメリットは、何といっても産業、民生、運輸などの各業界においてそれぞれのネットワークの効率化に寄与してきたことである。単純に考えて、正確な情報が瞬時に伝わることで、余計な工程や作業を省き、それに本来かかるべきであったエネルギーと時間を短縮することにより、その余剰分を新たな生産に充てることができる。すなわち、システムが高性能化、高効率化することにより生産量が拡大するのである。このメリットを生かさない手はない。

　まず、社会全体のエネルギー消費量を、情報通信技術を駆使して低下させる。次に、情報通信機器に係るエネルギー消費量の相対的割合を低下させるために、余剰となったポテンシャルでエネルギーを再生産させ、これをチャージさせるような社会全体のハイブリットシステムを構築することが有効な対策であると思われる。

　情報通信技術がもたらした有用な技術の一つは、見えなかったエネルギー消費量やCO2排出量を目に見える形で表示することが可能となった点である。我々はこれを観測することで、どのような行動をとるべきかを判断することが可能となる。

　我々は、情報通信技術がもたらした恩恵を最大限に活用すべきである。（799字）

• 08/06/16:50
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　H18小論文SS

（2006年の設定）

（論点）いまや60億以上の人類は、差異はあるもののエネルギーを消費し、科学技術を発展させ生活の向上を図ってきた。すなわち、この対価として我々は環境を破壊してきたと言える。また、化石・原子力・再生可能のいずれにおいても、環境に影響を与えないエネルギー源は存在しない。

　これらの認識に立ち環境保護と生活レベルの向上の観点から、エネルギー利用において科学技術が果たせる役割及び我々が果たすべき役割について論ぜよ（800字以内）。

　かつて我々は、地球は無限であると考えていた。市民革命と産業革命を成し遂げ、よりよい生活を手に入れるため、人々は科学技術を用いて、様々なものを生み出し、数々の偉業を成してきた。それはあらゆる生産量を増大させ、人口増加と人々の生活の質をより高めてきた。それに伴い、我々はこの地球は有限であるという認識を否が応でも受け入れざるを得ない状況に達してしまった。地球温暖化に代表される地球規模での環境破壊の実態が顕著になってきたからである。

　今や我々はエネルギーを使用することなく生活することは不可能である。我々は、生み出した使いやすいエネルギーを、我々の欲求を満たすために様々な段階に渡って使用する。我々は、そのエネルギーを生み出す過程で、大量の化石燃料を消費し、大量の排出物を大気に放ってきた。それは、エネルギーを使う過程でも同じことが言える。我々は、環境に対して手を加え、またそこにある資源を搾取することによって、これらの一連の活動を繰り返す。これは有史以来変わらぬ真理であり、我々はこれ以外に方法を知らないのもまた確かである。

　今後人口は増え続け、世界のエネルギー消費量は益々増大していくことが予想される。我々は、真摯に持続可能性について議論し、それの対策のためにあらゆる科学技術を応用して対処しなければならない。

　エネルギー生産においては、再生可能や原子力技術のさらなる発展と応用が環境保護と生活レベルの向上において一つの答えを出すものと思われる。また、エネルギー消費機器

の高効率化や社会インフラ全体の高効率化にも科学技術が大いに寄与する。

　我々が成さなければならないことは、現状のままでは我々の生活の質を落とさなければならないという事実を認識し、それに対する対策を社会一丸となって取り組んでいく姿勢を作り上げることである。

　エネルギー利用は、我々の心がけひとつで改善される。未来を選択するのは、我々自身である。（800字）

• 08/06/16:04
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　H17小論文SS

（2005年の設定）

日本のエネルギー安定供給性を高めるための方策として、以下の二つの方策があるとする。

①化石燃料や原子力エネルギーなど従来型エネルギーの利用効率向上のための技術開発の促進

②再生可能エネルギーの利用技術開発の促進

方策②の立場であると仮定して、その論旨を述べよ（800字以内）。

　我が国のエネルギー自給率はわずか4％である。原子力エネルギーを準国産エネルギーと勘定しても、高々20％である。化石燃料に代表される石油や天然ガス価格は、新興国の台頭などにより近年上昇傾向にある。原子力の燃料であるウランもまた高騰している。長期的な視点で考えると、短期間の価格の乱高下はあるにせよ、今世紀中にはいずれの化石燃料も枯渇が懸念されている。これは我が国にとって正に壊滅的な脅威となる恐れがある。従って、今のうちから再生可能エネルギーへの積極的投資を促し、早期に海外依存体制のエネルギー供給システムを改善する必要性がある。

　再生可能エネルギーで早急な成長が期待できる分野は、太陽光、風力、地熱であると思われる。

　太陽光については、我が国は世界に先駆けてその技術開発および普及促進を行ってきた。現在、他国の追い上げが強まっているが、我が国が蓄積してきたノウハウおよび今後の市場拡大予想から、最も多額の投資を引き出し、大きく成長していく分野であると考えられる。

　風力は初期投資を抑えることと稼働率向上が最大の課題である。また、我が国は国土が狭く、アメリカやヨーロッパのような大規模な設備に拡大するのは限界がある。従って、我が国はこのような制約条件の下、我が国独特の風力発電方式を開発すべきである。小型化し、風力レンズ等の新型翼の開発、また、洋上風力等も開発の余地がある。

　地熱発電は、我が国のそのポテンシャルは世界第3位であり、これだけで国内で消費するエネルギー量を賄うだけの容量がある。また、現在開発中の高温岩帯発電方式だと、現在の方式より圧倒的に初期投資が軽減でき、かつ大容量のエネルギーを供給することが可能となる。

　しかしながら再生可能エネルギーは、現状では数々の障害が存在しているのもまた事実である。だが、これらを克服していくことが、我々の未来への安全保障へと繋がることは確かである。

（791字）

• 08/05/11:16
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　　H16小論文SS

（著者は2004年の設定）

（論点）日本のエネルギー安定供給性を高めるための方策として、以下の二つの方策があるとする。

①化石燃料や原子力エネルギーなど従来型エネルギーの利用効率向上のための技術開発の促進

②再生可能エネルギーの利用技術開発の促進

方策①を優先させる立場として、その論旨を述べよ（800字以内）。

日本のエネルギー自給率はわずか4％と他先進国に比べて著しく低い。原子力を準国産エネルギーとして勘定してもせいぜい20％である。

　日本のエネルギー効率は世界最高水準である。しかしながら、その設備利用率は決して高いものではない。特に原子力に至っては、稼働率は60％～70％台である。従って、これらの利用効率を向上させるだけで、日本のエネルギー供給も大幅に改善されることが見込まれる。これは、再生可能エネルギーのように、1からの開発ではなく、現在のシステムの見直しや、発電機や炉の技術的改良を行うだけでよく、予算的にも期間的にも多く依存しない。

　国内では、大量のエネルギーが消費される。そのおよそ半分は電気エネルギーであり、そのうちの9割を化石燃料および原子力エネルギーが賄っている。再生可能エネルギーは運転に際して化石資源に依存せず、温室効果ガスや放射性廃棄物等を排出しないので確かにクリーンなエネルギー源だが、何しろそのポテンシャルが非常に小さい。水力は約9％程度の電力供給能力はあるが、その他の風力・地熱・太陽光等は合わせて1％にも満たない。これで国内のすべてのエネルギー需要を賄うレベルにまで供給能力を増大させるには、莫大な投資が必要であろう。

　しかしながら、前述したような従来型エネルギーはその設備容量も大きく、それに伴うインフラも十分に整備されている。また、化石資源の輸入途絶といったアクシデントが生じない限り、その安定供給性は保証されている。しかしながら、再生可能エネルギーは、天候などの外的要因により、その供給能力に対する不安定要素が付きまとう。すなわち、安定供給性に対するリスクが増大し、それを補うための補助システムにも大量の投資が必要となろう。

　再生可能エネルギーはこれからのパイオニアとなる可能性を秘めているが、安定供給性においては従来型の比ではない。よって、従来型の技術開発を促進するべきである。

（800字）

• 08/04/14:46
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H15小論文SS

（著者は2003年の設定）

（論点）下記の主張を肯定する立場から講演することを頼まれているとして、600～800字の講演要旨を作成せよ。

（主張）地球規模のエネルギーおよび環境問題を克服するために、我が国においては自転車の高性能化と普及に全力を注ぐべきである。

　エネルギー問題および環境問題を考えるときは、そのエネルギーの消費量も当然だが、その効率についても、加えて、そのエネルギーを使用した結果排出される副産物が環境に与える影響を考慮しなければならない。これらは限りあるエネルギーを有効に使用し、かつその過程で環境に負の影響を与える物質の排出を抑えなければならないという、現代でいえば至極当たり前の倫理観に則っている。しかし、この両者の問題に頭を悩ませずに、かつ、私たちにとっても健康を増進させるという素晴らしきコミューターが普及したら、素晴らしいとは思わないだろうか？

　それこそが、自転車である。その潜在能力はバイクよりも身軽に、車よりも経済的に我々を満足させてくれる。燃料や各種税金、車検代など大幅に維持費が軽減でき、なにより駐車スペースにも困らない。我々は、この身近にある素晴らしきコミューターに再び注目すべきではないだろうか。

　しかしながら、改善するべき点はいくつか存在する。まず、動力である。いくらクリーンとはいえ人力には限界があるので、電動アシスト等の補助動力を搭載し、走行性の向上を図らなければならない。また、荷物搭載能力が乏しいので、サイドカー等の車種も開発する必要性がある。次に、自転車による交通量が増大してくることを踏まえ、主要幹線道路等は、自転車専用レーンを整備し、そして、自転車交通法等の法規を整え、自転車使用者には、講習会などを義務づけて、安全な自転車社会の形成に努めなければならない。

　そうなってくると困るのが、自動車業界や公共交通機関であろう。販売台数や利用者が落ち込むことが見込まれる。しかしながら、自転車社会構築は、我々の未来に対する安全保障に関わる画期的な対策であり、その費用対効果は計り知れないだろう。我々は関係業界と幅広く議論を交わし、将来の交通手段はいかにあるべきかを真剣に見つめ直さなければならない時代に入ったのだ。

（797字）

• 08/03/19:42
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